賢い会社の辞め方10ステップと最低限のマナーとは？

テレビドラマを観ていると、上司にいきなり「辞表」を突きつけて、「今日限りで辞めさせてもらいます」などというシーンが出てきますが、それは大人のすることではありません。

会社を辞めるときは、自分自身のためにも会社に損害や迷惑を与えない時期を選んでスマートに辞めるのが鉄則です。

忙しい時期に辞めてしまったり、引き継ぎを中途半端にしてして退職してしまうと、会社はもちろん、職場の同僚にも良い印象を与えません。

また、再就職の面接段階で前職の仕事をどのように引き継いで辞めたのかと聞かれたり、前の会社に問合せをすることもあります。

そのような場合、スマートに退職したということが分かれば、新しい会社へも良い印象を与えることになるでしょう。仕事のできる人は、辞めるときもスマートに辞めるものです。

今回の記事では、会社の賢い辞め方の10ステップと最低限のマナーについて解説します。

①本当に会社を辞めていいのかもう一度考えよう

「もうこんな会社辞めてやる！」そのような感情が爆発し、勢いで会社を辞めてしまう人がいます。ですが、勢いで会社を辞めたあとに、転職に苦労したり満足する転職ができなかったりして「やっぱり辞めるんじゃなかった…」と後悔している人も多いものです。

ネガティブな気持ちを引きずったままの人を積極的に採用したいという企業は存在していません。後悔するくらいなら、辞める前に今一度立ち止まり、辞めて本当に後悔しないのかをじっくり考えてみる必要があるでしょう。

転職したのにまたすぐに辞めたくなってしまったら意味がありません。ですから、「なぜ会社を辞めたいのか」を徹底的に考えて、冷静に頭の中を整理することが大切です。

熟慮のうえ会社を辞めることを決めたのならば、自分の今後のキャリアプランを明確にし、自分の気持ちを信じてブレずに行動するだけの心の強さも必要になってきます。

②退職前にきちんとした計画を立てておこう

退職後の予定を全く立てずに辞めてしまっては、明日の生活にも困ることにもなりかねません。在職中に次の職場が決まっていることが一番ベストですが、もし決まっていない場合は、今一度よく考えてください。

会社を辞めるということは、その会社に対する義務はなくなりますが、社員としての権利=会社員であるが故の特典もなくすことになります。

冷静に考え、退職後にはどのように生計を立てて行くのか、特に金銭面や身体（健康）についてあとから「しまった！」ということがないように、退職前にきちんとした計画を立てておきましょう。

③退職の意思表示はできるだけ早く申し出よう

労働基準法では、労働者が退職する時はいつまでに会社に通知すればよいという規定はされていません。民法では、期間の定めのない雇用契約については、退職の意思表示（労働契約の解約申入れ）の後、2週間を経過したときにその雇用契約は解除される旨を定めています。

しかし、後任者への引き継ぎや準備期間を考慮すると、遅くとも退職希望日の2ヶ月前には会社に辞めたい旨を伝えるのがベストでしょう。

また、あなたがスマートに会社を辞めたいと思っているならば、繁忙期の退職や後任者に仕事の引継ぎができていない間の退職は、できるだけ避けるべきです。

退職の意思を伝えた際に、会社から引き留めにあうことも考えられます。「もう少し考えてみてくれ」と言われ、なかなか退職を認めてもらえないと、退職までのスケジュールが押してしまい、計画が狂ってしまうこともあるでしょう。

このような事態に備えて、余裕をもった退職計画を立てておくことが大切です。

④会社への不満を退職理由にするのは避けよう

あなたが退職した理由が会社への不満からだったとしても、”立つ鳥跡を濁さず”のことわざどおり、後腐れなく退職するのが賢い辞め方です。

たとえ会社に不安をぶちまけたとしても、それで何かが変わるわけではありません。世の中は狭いもので、同業他社に転職を考えているのならば、「会社と喧嘩して辞めてきたらしい」という噂が広まってしまうかもしれません。

そのようなリスクは犯さないことです。また、会社に不満を伝えたことで、引き留めにあうこともあります。「不満に思っている部分は改善するから辞めないで欲しい」と言われてしまうのです。

そうなれば、あなたの退職の決意は揺らぎ、会社を辞めることができなくなってしまうかもしれません。ですから、最初から会社の不満を退職理由として伝えることは避けるべきなのです。

⑤嘘をつかないようにしよう

会社を辞める理由を嘘で固めてしまうと、退職した後で困ることになってしまうかもしれません。たとえば、「留学するために退職します」と嘘を付いて会社を辞めたとしたら、会社の人間と外でばったり出くわしてしまうと気まずいことになるでしょう。

また、退職してからも同僚と関係を続けたい場合でも、付いた嘘をずっと誤魔化し続けなければいけません。一度嘘を付いてしまえば、さらに嘘を重ねなければいけないのです。

嘘を付くと、あとで必ず後悔することになります。最初から嘘の退職理由を言わないことです。

会社に退職理由や転職先を詳細に伝えなければいけないという義務はありません。ですから、嘘を付かずに大まかに答えるか、退職理由は答えないという方法を取りましょう。

⑥退職の意思は直属の上司に伝えよう

退職の意思は、まず直属の上司に口頭で伝えることが原則です。同僚や先輩に退職の意思を先に話してしまうと、あなたの口からではなく、噂が巡って上司の耳に入ってしまうことが考えられます。

そうなってしまえば、上司のメンツをつぶすことになるし、あなたが退職することを社内で触れ回っているように受け取られてしまいます。上司の管理能力が問われることにもつながり、上司の心象は悪くなり退職をスムーズに進めることが困難になってしまうかもしれません。

ですから、まずは必ず直属の上司に口頭で伝えましょう。

上司に誘われても、お酒を飲みながら伝えるのは避けましょう。退職を慰留されたり、説教されたり、話が思わぬ方向に飛んだりと、いいことはありません。

退職日については、上司に希望を伝えつつ、相談して決めるようにします。できる限り今の職場の都合を優先して遺恨を残さずに退職できるよう意識しましょう。

⑦退職届を書こう

今の会社に対してどんなに不平・不満があったとしても、それを退職届けに書き連ねることは控えましょう。やはりここでも”立つ鳥跡を濁さず”が大事です。

退職届をどう書けばいいのか分からない人は、退職関連の書籍を参考に書くか、インターネットで検索してみれば、簡単に正式な書き方を調べられます。

退職理由は、たとえ何であっても、「一身上の都合」または「家事の都合」と書けばよいです。日付は実際に提出する日付を書きましょう。

退職届には本音を書く必要は全くありません。退職理由を伝えるためのものではないので、「一身上の都合」で問題ありません。

⑧引継ぎは順序立ててしっかりとおこなおう

通常の業務をこなしながら、プラスアルファで引き継ぎをすることになるため、いつも以上に忙しくなります。早朝出勤や残業も覚悟しておきましょう。

引き継ぎは、後任者と一緒に業務にあたりながら少しずつ行うのが理想的ですが、後任者が決まっていない場合もあります。

そんなときは作業手順や注意点、懸念事項などをノートにまとめて、誰が見てもわかるようにしておきましょう。

また、自分が担当していた仕事の進行状況の報告も後任者への引き継ぎの仕事です。相手も会社で忙しくしているわけですから、時間に余裕をもっておこないましょう。

これをせずに退職してしまうと、会社に迷惑をかけてしまうことになります。困り果てた会社から、退職後も電話がかかってくる、などということにもなりかねません。

そしてなにより社会人としてのマナー違反となります。

⑨挨拶回りは抜かりなくおこなおう

取引先への挨拶は後任者も連れていき、後任者を紹介しておくとスムーズに引き継ぎができます。挨拶回りは、今まで関わった人には一言「お世話になりました」と直接伝えましょう。

抜かりなく挨拶回りをすることで、あなたは好印象を残して会社を去ることができます。

社外のお付き合いでお世話になった会社や担当者にも必要ならあいさつ状を送るようにすれば、よいお付き合いが続くことも考えられます。

よい人間関係を持つことは、社会人にとって財産です。

⑩あくまで円満退社を心がける

どんなに会社に不満があって会社を辞める場合でも、「本当によくやってくれた。いい奴だった」と惜しまれながら辞めていく方がいいはずです。

ケンカ別れのような辞め方ではなくて、最後まできちんと仕事やあいさつをして、円満退社を心がけるようにしましょう。

退職する日まではまだその会社の一員です。最後まで気を抜かずしっかりと勤め上げるよう努力をすることが大事です。

退職することが周囲の耳に入れば、それなりに上司の雰囲気や態度は違ってくるはずです。ただしこれは、致し方のないことです。それに対する覚悟や配慮を忘れないようにしましょう。

さいごに

退職後の転職先が決まっている場合は、あとは円満退職を目指して引き継ぎに全力を注ぎましょう。まだ転職先が決まっていない場合は、効率的に転職活動をする必要があります。

転職を効率的に進めるには、転職エージェントを利用することをおすすめします。転職エージェントは、転職のプロがあなたの転職をサポートしてくれるサービスです。

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