せっかく働くなら、待遇が良くて知り合いにも自慢できるホワイト(優良)企業で働きたくはありませんか?
ホワイト企業はメリットがある一方、見つけるにあたっては落とし穴もあります。
- 残業も少なくて、完全週休2日制ならプライベートも充実させやすい
- 一方で、就職する前にホワイト企業なのか判断するのは非常に困難
- 実際、ホワイト企業だと思って入社した会社が、実はブラック企業だった
そこで本記事では、ホワイト企業の見分け方や転職前にチェックしたい6つのポイントを解説していきます。
転職前にホワイト企業かどうかを見極めて、人生を楽しく過ごしましょう。
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ホワイト企業がもつ4つの特徴
- 法令に遵守した内容の就業規則や福利厚生が整っている
- 離職率が低い
- 入社に憧れる人が多い
- 労働基準法をベースにした社員が働きやすい環境が整えられている
- 企業と従業員が長期に渡って成長できる体制づくりや企業方針が確立されている
そのため、結婚や出産、親の介護などのライフスタイルの変化がある場合も安心して働けます。さらに経営陣と従業員が良好な関係を築かれてケースが多いので、気持ちよく働けそうです。
では、仕事環境という面で、より具体的なホワイト企業の特徴を押さえましょう。
コンプライアンス重視がモットー
従業員の働く環境が適正に守られることによって企業は健全に営まれるとの考え方から、ホワイト企業ではコンプライアンスが重視され、社内規則にも反映されています。
「コンプライアンス、コンプライアンス」と一見窮屈なイメージがありますが、実は社員と企業両方を守り、長期的に企業を繁栄させていくための戦略なのです。
社員が定時に帰ってプライベートも充実できれば、仕事に対する意欲も増し、職場環境が良くなって、企業としては利益が上がるという好循環ができていきます。
仕事の時間が適切に管理されている(サービス残業がない)
ホワイト企業は従業員が健康的に働ける環境づくりを意識しており、働きすぎて体調を崩すことがないよう、仕事の時間は定時までと推奨している企業が多いです。
ホワイト企業は、従業員の健康を増進する取り組みを行うことで、将来的に企業の業績や企業価値を高める「投資」になると考えるからです。
内閣府の年次経済財政報告では、年間の労働時間が短いドイツのほうが、労働時間が長い日本よりも一人あたりの生産性は高いことが分かっています。
短時間勤務のほうが生産性が高くなる理由は、モチベーションや集中力の向上です。
短時間で業務を終わらせる必要があれば、よりスムーズに思考を巡らせられやすくなります。さらに労働時間が短くなれば、身体への負担を減らすことができるため、社員の欠勤や休職など企業にとってマイナスな部分を減少させられるでしょう。
上記のことから、ホワイト企業は社員の能力を最大限に発揮できる環境を提供するために、仕事の時間を適切に管理されていると考えられます。
パワハラやモラハラが起こりにくい
ホワイト企業では、働きやすい環境整備と企業イメージ維持のために、パワーハラスメント(パワハラ)やモラルハラスメント(モラハラ)への対策が充実しています。
上司や先輩社員からの理不尽な叱責や責任のなすりつけなどのパワハラや、人間性を否定するような指導はモラハラにあたります。裁判沙汰になった場合は、企業イメージを大幅に損ねてしまう可能性が高くなります。
企業イメージを下げないためだけでなく、パワハラ・モラハラなどのハラスメント行為の抑止を徹底することで、会社は従業員に働きやすい環境を提供することができます。
このようなハラスメント行為がない、あるいは少ないのがホワイト企業です。企業が大きければ社員数も多くなります。社員数が多ければ、その分色々な人が在籍しているため必然的にハラスメント防止の徹底は難しくなります。
一方、企業規模が小さくても、必要以上に社員同士の距離が近くなるという弊害があります。パワハラやモラハラの根絶は難しいのですが、長期的な企業の繁栄のことをよく考えているホワイト企業であれば、ハラスメントに対して迅速に対応してくれる可能性が高いでしょう。
スピード出世は難しい
欠点のなさそうなホワイト企業ですが、一方でスピード出世は難しいという特徴があります。ホワイト企業は離職率が低く、役職に空きポジションが生じにくいため、出世に時間がかかる場合が多いのです。
ホワイト企業は、長期雇用を前提とした安定重視の社風の企業が多く、人事制度についても基本的には年功序列を重んじます。
どれだけ頑張って実力をつけても、同世代から抜きん出られない、実力のない先輩たちが自分より多くの給与を得ている状況になることも。
ただし、近年は経済状況も大きく変わり、既存の年功序列システムも壊れつつあり、きちんと知識や技術を習得した人が適切な評価を受ける制度に変わっている企業も増えています。
スピード出世はできないかもしれませんが、じっくりと経験を積んで仕事に対しての信頼を得られれば、むしろ正当な評価を受けやすくなっているでしょう。
ホワイト企業を見分ける6つのポイント
入社して後悔しないために、転職する前にホワイト企業を見分ける6つのポイントを確認して理想の会社で働けるようにしましょう。
求人募集の頻度が少ない
働きやすい環境が整っていれば、退職者は少なくなります。そのため、求人募集の頻度が少ない会社はホワイト企業の可能性が高いといえるでしょう。
実際、社員の満足度が高いホワイト企業は、社員の平均勤続年数が長くなる傾向にあります。
一方で、急成長中の場合を除き、年中求人を募集しているような企業は離職率が高い……つまり、やめたくなるような職場環境ということです。
狙っている企業がホワイト企業かどうかを見分けるなら、その企業の求人情報を一定期間チェックしておきましょう。
労働時間の基準を明確にしている
ホワイト企業は、労働時間の基準を明確にし、公開しています。
タイムカードで労働時間を厳格に管理していますし、既定の時間を超えれば残業代として働いた分の賃金が支払われます。
一方で、募集要項の書かれている勤務時間があいまい、賃金の内訳が不明瞭(残業代が含まれているケースもある)、「みなし残業代を含む」といった記載がある場合には注意が必要です。
募集要項の内容をよく確認してください。
同じ業種で比較して年収が高い
求人募集での給与額や年齢別のモデル年収を確認し、同業他社より年収が高い場合は、ホワイト企業の可能性が高くなります。
ホワイト企業は、従業員のワークライフバランスや労働に対する対価をきちんと考えています。
残業時間が何分超えたらいくら支給するのかまで明記されているなど、賃金の仕組みが徹底されていることも、ホワイト企業を見極めるポイントです。
残業時間と時間外給与など給料に関する情報は、ホワイト企業であれば堂々と公開し、事前に確認できる場合も多いため、細かくチェックしておきましょう。
研修制度に力を入れている
スタッフのスキルアップは企業全体の戦力アップになると考えていることから、ホワイト企業では社員教育に力を入れている場合が多いです。
また研修制度が充実しているということは経営状態に余裕があり、職場環境が良い可能性が高いともいえます。
企業がスキルアップやキャリアアップのために教育・研修に力を入れれば、社員はその分成長し、会社にその成長を仕事の成果として還元する傾向が高まります。
このように、最終的には自社の成長にもつながっていくという好循環が生まれるため、ホワイト企業はお金をかけて従業員の成長を後押しすることを惜しみません。
独自の研修制度、外部のセミナーや講座、資格試験を受けるための費用を負担しているかなどを確認してください。
完全週休二日制など公休が多い
ホワイト企業は労働時間を厳しく管理していることにくわえ、完全週休二日制、さらに祝祭日を休みにしていることも多いです。
年間休日数は労働基準法での定めはなく、労働基準法にあるのは、第35条「使用者は、労働者に対して、毎週少くとも一回の休日を与えなければならない。前項の規定は、四週間を通じ四日以上の休日を与える使用者については適用しない。」という法定のみです。
カレンダー通りに休みをとった場合、年間休日は120日。夏期・冬季の長期休暇がある企業なら、年間休日は125日以上というケースもあります。120日〜125日を基準にしてみるのが良いでしょう。
福利厚生が充実している
労働者や家族の生活をより充実させるために、ホワイト企業は産休育休制度や格安で宿泊施設に泊まれる制度など、福利厚生を充実させています。
その結果、労働者にとってより働きやすい環境となって生産性が上がり、企業側にとってもメリットがあると考えているからです。
ただし、福利厚生は企業によって千差万別なため、見極める力が必要になります。
たとえば平均年収が少し低くても、福利厚生が充実している企業を選んだほうが働きやすく、生活しやすい場合も存在します。
表面的な年収はA社の方が高くても、B社では福利厚生が充実しているためにプライベートでの買い物や旅行で割引を受けられ、結果的に総合的な収支は変わらないといったこともあるのです。
福利厚生については年収と合わせて検討することが必要になるでしょう。
ホワイト企業に転職を希望するなら転職エージェントがおすすめ
これまでお伝えしたように、ホワイト企業は待遇面で優れて、非常に満足度の高い働き方ができます。雇用も安定しているため、ホワイト企業に入りたい人は多いでしょう。
しかし、ホワイト企業の求人は非常に少なくて人気も高いので、内定をもらうのは容易ではありません。かなりハイスペックな応募者が殺到しますし、競争率は相当高くなります。
そんなホワイト企業への転職を成功させたいなら、転職エージェントを活用するのがおすすめです。なぜなら、一般的には公開されていないような求人案件を紹介してもらえる可能性があるからです。
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